東久邇宮稔彦王（ひがしくにのみやなるひこおう）は、1887（明治20）年に久邇宮朝彦親王（くにのみやあさひこしんのう）の第9王子として生まれました。学習院初等科には多くの皇族の他に、小説家の里見弴も通っていたそうです。2人は後に親友となり、とてもやんちゃだったと伝えられています。

久邇宮家の末子だったため、本来であれば成人になるとともに皇籍を離脱するはずでした。しかし、宮家存続のために東久邇宮を創設し、成人以降は「東久邇宮稔彦王」となります。その後、東久邇宮は陸軍に入り、陸軍士官学校と陸軍大学校を卒業しました。

東久邇宮稔彦王は、1915（大正4）年に聡子内親王と結婚後、1920（大正9）年から単身フランスに留学しました。はじめは陸軍士官学校に通い、卒業後はエコール・ポリテクニーク（教育研究機関）で政治や外交などを学んでいます。フランスでは、多くの軍人や政治家などと交流する機会に恵まれました。

東久邇宮稔彦王の自由な気風は、フランス留学時に育まれたとされます。自由気ままな生活を送り、自由を謳歌し過ぎたため、手紙で帰国を促されたほどでした。結局、フランスでの留学生活はおよそ7年に及ぶことに。帰国したのは、30歳を過ぎてからでした。

フランスから帰国した東久邇宮稔彦王は、第二師団長・第四師団長・陸軍航空本部長などを歴任します。フランス留学の成果を生かそうと、陸軍の近代化を提唱することもありました。1938（昭和13）年には、中国北部に従軍。日中戦争に第二軍司令官として参加し、武漢の攻略作戦を指揮しました。

東久邇宮稔彦王は、中国との戦争が長期化するのを懸念し、アメリカと戦闘に入るのには批判的だったとされます。それでも、徐州会戦や漢口の攻略などにも司令官として参加。1939（昭和14）年、第二次世界大戦が始まる頃には、陸軍大将にまで昇進しました。1941（昭和16）年には、防衛総司令官に就任しています。

皇族で陸軍の幹部であった東久邇宮稔彦王は、戦時中にしばしば首相候補として取り沙汰されていました。1941（昭和16）年の10月に第3次近衛内閣は総辞職し、日本がアメリカに宣戦布告する寸前でも、東久邇宮は後継総理の候補者の1人に名前が挙げられるほどでした。しかし、東久邇宮自身は戦争に慎重な立場を取っていました。

近衛文麿や広田弘毅といった穏健派や、強硬派の東条英機までもが東久邇宮稔彦王を次期総理に推薦していたと伝えられます。東久邇宮が陸軍関係者であったことが原因でした。しかし、内大臣の木戸幸一が皇室に戦争の影響が及ぶことを危惧して反対したため、戦時中に東久邇宮を総理にする構想は消滅しました。

終戦直後の日本は、まだ旧憲法の下にありました。そのため、首相を決めるやり方は、現在行われている首班指名選挙ではありません。重臣などが後継候補を推薦し、天皇がそれに従う形で指名する方式を取っていました。東久邇宮稔彦王が内閣総理大臣となったのも、昭和天皇の指名があったからです。

当時の日本は戦争で大きな痛手を被り、かつ戦後処理を円滑に行う必要がありました。そのような状況においては、皇族である東久邇宮稔彦王が首相に適任ではないかという意見が出るようになります。また、東久邇宮は元陸軍大将だったため、降伏に納得できない軍部を説得できるとも考えられていました。

東久邇宮稔彦王は、はじめのうちは首相就任を固辞していました。皇族の身でかつ軍人でもあったため、政治から距離を置くべきと東久邇宮が考えていたためです。しかも、それまで東久邇宮には政治経験がありませんでした。しかし、終戦直後の日本を建て直すという危機的状況を突破しようと決意し、首相就任を了承したのです。

東久邇宮稔彦王内閣は、終戦から2日後の1945（昭和20）年8月17日に成立しました。閣僚には、歴代の首相経験者が名を連ねます。副総理には近衛文麿、海軍大臣には米内光政が就任しました。外務大臣には、当初は東條英機内閣などでも外相だった重光葵を起用しましたが、ひと月後に吉田茂を後任としています。

東久邇宮内閣は、前任者である鈴木貫太郎内閣の「国体護持」を引き継ぐ方針を取りました。これは、天皇を中心とする日本のあり方を保とうとするものです。終戦直後の混乱を恐れた東久邇宮内閣は、天皇の権威で秩序が乱れるのを抑え込もうとしました。

施政方針演説では、東久邇宮は「全国民総懴悔することがわが国再建の第一歩である」などど発言。「一億総懺悔論」を持ち出すことで、混乱を収拾させようとしました。つまり、日本国民全員に戦争責任があるものとし、国民総出で戦後復興に努めるべきと説いたのです。

終戦して降伏を受け入れた日本に対し、連合国軍が最初に要求したのが日本軍の武装解除でした。ダグラス・マッカーサー率いる連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）からは、一発でも発砲があった場合には、連合国軍は武力を行使すると通達されていました。そのため、東久邇宮稔彦王内閣は陸海軍などを説得して回ることとなります。

武装解除と同時に進駐軍の受け入れが日本で始められ、東久邇宮内閣はその対応にも追われました。日本は降伏していたとはいえ、反撃する兵力が残っていたためです。東久邇宮内閣は軍部の抵抗や内乱などを回避する準備に時間を掛け、終戦から2週間後の8月30日にマッカーサーを厚木飛行場で受け入れました。

1945（昭和20）年9月3日、東京湾にあったアメリカ戦艦のミズーリ号の艦上に、日本と連合国軍の代表が集結。それぞれが降伏文書に調印しました。それにより、日本と連合国軍との間で行われた戦争が、正式に休戦することになったのです。日本はポツダム宣言を受諾し、全面降伏を受け入れました。

当初のGHQは、連合国による日本の分割統治や、日本の公用語を英語化するなどの方策を講じていました。しかし、東久邇宮内閣はこれに反発します。そこで、GHQは天皇制を存続させ、代わりに日本政府を通じた間接統治に切り替えました。GHQが天皇の権威を生かしつつ、裏で政策を決定していたのです。

1945（昭和20）年10月4日、GHQは「政治的、公民的及び宗教的自由に対する制限の除去の件（覚書）」という指令を日本政府に命じました。この「人権指令」とも呼ばれるものは、思想・信仰・集会及び言論の自由を制限するあらゆる法令の廃止や政治犯の即時釈放、特別高等警察の廃止などを命ずるものです。

東久邇宮内閣成立以来、政府は連合国軍の進駐や降伏文書への調印など、短期間のうちに重要な課題を処理し続けていました。そこへ人権指令という難しい課題を出され、政府は対応しきれなくなります。東久邇宮稔彦王は苦慮の末、内閣総辞職を決意しました。内閣成立からわずか54日後のことでした。

政治経験のないまま終戦直後の日本の首相となった東久邇宮稔彦王でしたが、1945（昭和20）年10月5日に辞意を表明します。後任の幣原喜重郎が10月9日に就任するまでは、東久邇宮内閣が職務を執行しました。その後の幣原内閣は、戦後初の解散総選挙や旧憲法改正などに取り組んでいます。

1946（昭和21）年に入り、東久邇宮稔彦王は貴族院の皇族議員も辞職しました。さらに、その年から1952（昭和27）年まで公職追放の処分も受けています。1947年には皇室典範などが改正され、東久邇宮は皇籍を離脱することに。名前も「東久邇稔彦」に改めました。

一般人となった東久邇稔彦は、フランス留学時代を思い出したかのように自由で気ままな生活を送りました。喫茶店経営や骨董品販売などを手掛けるも、どれも長続きせず。1950（昭和25）年には、知り合いの宗教家とともに新興宗教団体「ひがしくに教」を興しましたが、すぐに解散させられることとなります。

1960（昭和35）年には、石橋湛山や片山哲らとともに、安保闘争への対応をめぐり岸信介首相に退陣勧告しました。そして、東久邇稔彦が亡くなったのは、1990（平成2）年のことでした。東久邇は明治・大正・昭和・平成の4時代を生き抜いたことになります。歴代首相経験者では最長寿となる、102歳まで生きました。