原のジャーナリストとしての最初の活動は、当時山梨県甲府を中心に展開されていた峡中新報にペンネームで寄稿することでした。この経験を経て、東京の有力紙であった郵便報知新聞社に就職します。しかしその後同紙の政治派閥と合わなくなり原はここを辞職。その後大阪で藩閥系の新聞社であった大東日報社に移り、編集責任者としての地位を与えられました。ここで原は朝鮮に関する記事を多く執筆。このときの経験や、政治取材で得た人脈がその後の原の人生に再び官途を示すことになるのです。

原は大東日報社を社長らとの意見対立により辞職し、その後念願の外務省へ入省を果たします。これには記者時代に政治取材を行った際の人脈からの周旋がありました。入省後は政府新聞ともいえる「官報」の編集等を経て天津領事に任命。これが彼にとって初の本格的な外交業務となりました。ここでの原の使命は当時清国の実力者であった李鴻章を中心に情報を集め、円滑な日清の外交を支えること。当時の日本では伊藤内閣が李鴻章との良好な関係を築いていましたが、これには李鴻章と信頼関係を築いた原の情報も大きく貢献していました。その後昇進した原はパリ公使館駐在を命ぜられ単身パリへ渡ります。これらの経験によって原は外交官としてのスキルを身に着けていきました。

陸奥の補佐として原は入省まもなく朝鮮への出張を命じられます。その目的は日朝間でおきた防穀令事件の賠償金問題を解決することでした。防穀令事件とは、朝鮮が自国内での穀物値上がりを懸念して凶作という虚偽の理由で日本への穀物輸出を禁じた事件です。これにより日本の商社が受けた損害賠償を日本は朝鮮に求めていました。ところがここで原は成果を上げられないまま帰国。それは朝鮮への強硬姿勢はその背後にいる清との関係悪化につながるという理由からでした。しかしこうした原の考えもむなしく、日清間を中心に東アジア情勢は次第に緊迫し、とうとう日清戦争が勃発。日清の協力関係を望んでいた原はこの戦争に一貫して反対していました。

前項の朝鮮出張のみならず、原は陸奥外相の政治活動をささえてきました。しかし、1896年に陸奥は持病の結核が悪化し、それを理由に外相を辞任。そのころ原は朝鮮公使に任命されていましたが、陸奥辞任の数か月後、当時政権を担っていた第二次伊藤内閣が解散します。その後松方正義内閣が成立したことで、以前から原と折り合いの悪かった大隈重信が外相として入閣すると原は朝鮮公使辞任を表明。その後敬愛する陸奥の体調も回復には向かわず、1897年に結核により彼は53歳の若さでこの世を去ります。原は陸奥の意志を継ぎ、政党政治を推し進めることを再決心したのでした。

前項と同時期、朝鮮公使を辞任すると原は外交官から一転、大阪毎日新聞社に幹部として就職します。この転身はこれまでの外交官として経験を生かせてなおかつ、政党政治を目指す活動の幅を広げられるという考えからでした。当時の大阪毎日新聞社(毎日新聞の前身)はライバル紙の大阪朝日新聞社(朝日新聞の前身)に1,500万部/年ほどの大きな差をつけられていました。大阪毎日新聞社へ転職後、原はその手腕を発揮して読者層を拡大し、当時2,143万部/年だった発行部数は数年で3,060万部/年へと急成長を遂げました。前項に述べた政党政治の機が熟するのは、すなわち伊藤博文の再組閣の時を意味していました。原はその時が来るのを新聞社経営に専心しつつ待つこととなります。

伊藤の新党創設を目指す演説行脚を受けて、1900年には原もまた新党設立の網領をまとめるなど積極的に動き始めます。このときの彼は大阪毎日新聞社の社長になっていました。社長としての任期満了が近かった原は、いよいよ新政党参加、そして入閣への意気を強めます。新政党は伊藤によって立憲政友会と名づけられ、同年にこの政友会を与党とする第四次伊藤内閣が発足。しかし、ここに当初閣僚としての原の名はありません。これは彼にとって想定外の挫折となりました。ところが、その後逓信相の汚職事件告発により状況は一転、原はそのあとを引き継ぎ逓信相となりました。ここで原は鉄道敷設に着手しますが、日清戦争後の国債暴落により公共事業が軒並み中止となり、その最たる鉄道もまた予算審議を通せず断念。伊藤首相はこの混乱を収められず辞表を提出したのでした。

第四次伊藤内閣が解散するとその後は桂太郎による第一次桂内閣が発足。これにより政友会は野党として再出発を切りました。しかしこの直後政友会幹部であった星亨が暗殺され、同時期に伊藤のヨーロッパ視察が決まりました。後任者には二人の人物が選出されたものの偉大な二人の柱を同時に失った政友会は揺らぎます。原はこの時点では後任とはならなかったものの中核的存在となっていました。政友会は野党として行政改革案を議会に提出していましたが、長引く議論の中で重心を失った政友会は党員50名近くを桂内閣に買収され、党の力量不足を認めざるを得ませんでした。

一方で、その後実施された選挙にて原は郷里の盛岡から初出馬にして見事当選を果たします。但し、国全体の利益を優先したい原は選挙活動にて地元への利益還元を押し出すことはあまりしていませんが、この意図に反し地元投票者からは交通インフラ整備を始めとする利益誘導への期待が寄せられていました。

原の盛岡当選から約1年後、伊藤博文は長く在籍してきた政友会の総裁を辞任し、党幹部であった西園寺公望が総裁に迎えられ再出発を切りました。以降、それまで対立していた政友会と桂内閣は議会内での妥協を許しつつ両党連携の道を模索するようになります。この間に政府及び党内でも混乱は広がり、国民の政治意識低下も招いていました。加えて1904年に日露戦争が開戦されると政治はますます混乱を極め、国民の意識も戦争へ向けられるようになります。やがて日露戦争終結後の1906年には政友会総裁であった西園寺公望による第一次西園寺内閣が発足し、原はこのとき内相に任命されました。以降の桂園体制下において原は内務大臣を歴任し、地方制度改革等に着手しました。

西園寺の辞意表明後も護憲運動によって政友会は混乱を極め、総裁不在の状況が続いていました。同輩である原の総裁就任には抵抗感を持つものも多く、党の統制が難しいのではと考えられました。西園寺は隠居先の京都から原を次期総裁に強く推薦し、当初総裁就任に難色を示していた原もとうとうこれを引き受けました。従来爵位を持つ藩閥出身者が政党総裁を務めてきた中で、原は初の平民総裁でした。護憲運動の際に閥族派として国民の支持が下がった状況での党運営は困難を極めましたが、党内では原自身積極的に若い党員の話を聞き、政友会の結束は次第に強くなっていきました。また世論が藩閥系内閣への批判を強めた際には、是は是、非は非として形式にとらわれず公平無私の態度で臨む、と話したと言われており、この出来事から原は是々非々主義と言われるようになりました。

1917年藩閥系内閣と世論の批判を受けてきた寺内内閣は衆議院解散を発表しました。党内の結束を強めてきた政友会は160議席獲得を目指したこの選挙で381議席中見事163議席を獲得しました。やがて寺内内閣は翌1918年に起きた米騒動をきっかけに辞意を表明。同年とうとう原内閣が発足します。衆議院議員であり、藩閥出身でなく、かつ爵位を持たない初の平民総理大臣の誕生に世論は、政党政治の進歩として沸き上がりました。閣僚人事についても、政友会系の官僚を充てることで政党内閣を実現させました。与党がその場の寄り合いどころではなく、結束を固めたうえで総裁が首相を務めるという安定性は初の「本格的政党内閣」であると言われています。

原の取り組んだ政策の一つが高等教育の拡充です。当時の日本に正式な大学は東京・京都・九州・東北・北海道の5つの帝国大しかありませんでした。しかし、産業が発展し、上記の5校では人材需要に応じきれなくなていたのです。そこで原は大学令を公布し、帝国大以外に公立大学や私立大学等の設置を進めました。こうした新たな大学設置を進める一方で、法制上専門学校とされていた高等教育機関8校を大学に昇格させました。この8校には早稲田大学や慶応義塾大学等が挙げられます。

交通インフラ整備もまた原内閣の代表的な施策であると言えます。当時の日本には国内の幹線鉄道網は完成していたので、原内閣ではそこから延びる支線を早期に敷設し、鉄道網を拡充することが課題でした。既に建設が決まっていた12か所の建設計画に加えて、7線の本鉄道912km、11線の軽便鉄道(レールが敷きやすい代わりに輸送量が少ない)530kmが新たに計画されました。戦後恐慌等のあおりを受け、計画通りに敷設が進捗しないこともありましたが1930年代にはかなりの部分が完成し、産業発展に大きく貢献しました