1973年に起こったオイルショックのきっかけは第四次中東戦争。イスラエルに占領された領土を取り戻すためにエジプト・シリアが攻撃を開始したことで始まった戦争です。これを機にペルシア湾岸の国々が、石油の価格の引き上げや原油生産の削減を表明しました。

まずは、石油輸出機構（OPEC）に加盟している産油国のうち6か国が原油の価格を引き上げることを決定。翌日にアラブ石油輸出国機構（OAPEC）が、原油生産の削減にくわえて、イスラエルが占領地から撤退するまで、イスラエルを指示しているアメリカ等に経済制裁を実施することを決定します。

1979年のオイルショックは国民による革命勢力が独裁勢力を排除することに成功したイラン革命がきっかけ。革命による政治的混乱から石油の生産がストップしたことを受けて原油の価格が急上昇しました。

OAPECは、原油の価格を段階的に引き上げていくことを決定。その結果、1973年のオイルショックと同じように世界経済の混乱が生じます。とくに日本はイランからの石油の輸入が多かったため深刻な石油不足に陥ることになりました。

中東諸国のうち産油国となるのが、イラン、イラク、クエート、サウジアラビアなど。これらの国にとって世界と戦う武器となるのが石油です。とくに中東戦争でイスラエルを支援していたのがアメリカ。そこで、反イスラエル勢力の国が石油を経済制裁の手段として利用したのです。

原油の価格が上昇することで国の経済を動かしているエネルギー源が不足。さらには、石油に関連する製品も不足するという噂が広がります。その結果として物価が上昇、買い占めや賃上げ要求なども加わり、先進国の多くは経済が混乱することになりました。

オイルショックの原因は、石油の生産が少なくなったことではなく、意図的にOPECやOAPECが価格を操作したこと。産油国は、中東諸国以外にも、アジア、アメリカ、アフリカ、ヨーロッパ、オセアニアにもありますが、圧倒的に中東に依存している状態でした。

オイルショックを通じて、先進国がいかに中東エリアにエネルギー資源を依存しているのかを改めて認識することに。中東エリアは、政治的に不安定であり紛争も多く勃発しています。そのため中東情勢に左右されないエネルギー対策をたてる必要がありました。

オイルショックをきっかけとする買い占めとして有名なのがトイレットペーパー。政府が「紙を節約しよう」と呼びかけたことで、日本ではトイレットペーパーが不足するという噂が独り歩き。生活必需品であったこともあり、大パニックになりました。

トイレットペーパーの買い占めパニックは、スーパーに殺到する人々について報道されたことでさらに加速。買い占めが全国的に広がります。最終的にトイレットペーパーの価格は最大で4倍まで上昇。それでもすぐに店頭から消えてしまいました。

政府の呼びかけから日本中に広がったトイレットペーパーの買い占め騒動。パニックを鎮静化させるため、政府は買い占めを自粛するように呼びかけます。しかしながら国民のパニックはなかなか収まりませんでした。

そこで政府は「生活関連物資等の買占め及び売惜しみに対する緊急措置に関する法律に基づく特定物資」により、トイレットペーパーを始めとする紙類の4品目の売り惜しみと買い占めを禁止。さらに標準価格を制定することにより異常なまでの価格高騰を抑え、混乱を沈めるに至りました。

原油価格が上昇することにより経済が停滞したことは、第一次オイルショックも第二次オイルショックも同じ。しかし第二次オイルショックのときは、テレビの深夜放送を自粛する、ガソリンスタンドの休業日を増やすなど、早い段階で省エネルギー対策が打ち出されました。

さらに日銀も事前に金融を引き締める対策を施すことで物価の混乱を防ぎます。第一次オイルショックの教訓は国民にも浸透しており、買い占めや売り惜しみが発生することはなし。イラン革命が落ち着いたことで石油の生産が再開、早い段階で通常の状態に戻りました。

第二次オイルショックでは大きな混乱が起きなかったとはいえ、ほとんどの先進国の経済は停滞します。そこで、フランスの大統領であったジスカール・デスタンの呼びかけにより第一回主要国首脳会議が開かれ、今後の経済政策について話し合われました。

世界各国では石油を使わないエネルギーを活用するための技術開発が急ピッチですすめられることに。さらに省エネルギーに対する意識が高まり、工場設備の効率化にも工夫がこらされました。オイルショックをきっかけに世界のエネルギー政策は転換点を迎えたと言ってもいいでしょう。

それ以前の日本のエネルギー源はおもに火力。それが、高度経済成長の流れのなかで石油に置き換わっていきます。そのようなタイミングで石油の価格が高騰。石油の輸入は世界的に中東に対する依存度が高かったため、日本も打撃を受けることとなりました。

日本は自家用車の所有率が徐々に上がっていたタイミング。大量生産のための工場の稼働にも石油は欠かせない存在となっていました。サラリーマンの通勤の足として電車も生活必需品。石油があることを前提に日本の経済や生活が維持されるようになっていたのです。

日本はそもそも中東の政治に関与することはありませんでした。アメリカと軍事同盟を結んでいたもののイスラエルを支援することもなし。しかしアメリカとの関係の深さから、イスラエルを支援すること立場とみなされる可能性は十分にありました。

そこで、中東諸国に日本の立場を説明するのみならず、支援国家リストから日本を外すように交渉。経済措置として石油の輸出が停止されないように、政府は注意深く対応することが求められました。

石油輸出国は、石油の価値を高めることで一気に黒字化。多額のオイルマネーが生まれました。膨大な利益は国内の政策を充実させることに活用。たとえば、福祉制度を充実させる、政府による出資ファンドを設立するなど、さまざまな形で利用されます。

使いきれなかったオイルマネーは国際金融市場に流れ、巨大な中東の資本に注目があつまるきっかけに。最終的にアメリカの金融市場に流れ込んで投資を活性化するに至ります。その結果、原油の価格がふたたび急上昇。中東の産油国はさらにオイルマネーを得ていきました。

オイルショックを引き金とする一連のできごとは、石油の輸入を中東に依存していた先進国にとっては反省材料となります。原油を産出する国は限られているため、いかに石油に依存せずに社会を維持するのかが課題に。そこで省エネルギー政策が本格化することになりました。

具体的には、原子力や風力による発電システムが整備されると共に、太陽光をエネルギーとして利用する方法が研究されるように。日本でも石油以外のエネルギーの実用化のために多額の研究資金が投じられるようになりました。