ポーツマス条約を結ぶ要因となった日露戦争ですが、そもそもなぜ日本とロシアとの間に戦争が起こったのでしょうか。それは1904年に日露戦争が起こる以前のこと、話は1894年の日清戦争まで遡ります。日清戦争に勝利した日本は、翌1895年に清国との間に下関条約を結びました。

条約と言っても戦争に勝利したのは日本ですから、その内容は必然的に日本が有利なものになります。下関条約の内容は主に次の3つで、「1.清国は朝鮮国の独立を認める」、「2.遼東半島・台湾・澎湖諸島を日本に譲る」、「3.日本に賠償金3億1100万円を支払う」というものでした。

このうち、日露戦争に関わってくるのが2つ目と3つ目の内容……つまり「遼東半島・台湾・澎湖諸島を日本に譲る」と「日本に賠償金3億1100万円を支払う」です。日清戦争の結果と下関条約の内容は当然世界の各国も把握しており、これに待ったをかけたのがロシアでした。

実はロシアは遼東半島への進出を計画しており、そのさなか下関条約によって遼東半島が清国から日本に渡されたのです。そのため、ロシアは日本に遼東半島を清国に返還するよう要求しますが、日清戦争や下関条約において全くの部外者であるロシアの介入に日本が了承するはずありません。

もちろんロシアもそれは分かっていましたから、そこでロシアはドイツ・フランスを加えて三国がかりで日本に圧力をかけたのです。ロシアのみならずドイツ・フランスからも睨まれる日本、こうなってしまえばさすがに拒むことはできず、ロシアの要求に従って遼東半島を清国へと返還、これを三国干渉と呼びます。

「せっかく手に入れた領土を部外者の国の介入によって失ってしまった」……日本の政府も国民もこの結果に納得できず、日本はロシアを敵視するようになりました。さて、下関条約では日本に多額の賠償金が支払われています。そこで日本はこの賠償金を軍事力の強化へと費やし、ロシアとの戦いに備えていたのです。

日本がロシアと戦争する機会は、思わぬところで訪れることになります。1900年、清国にて義和団事件と呼ばれる内乱が発生、さらにこの内乱に乗じて清国が日本やロシアを含む多数の国に宣戦布告をしたことから、義和団事件は世界を巻き込む事件へと発展しました。

もちろん清国の宣戦布告は無謀極まりなく、あっさり敗北して終わります。こうして義和団事件は鎮圧できましたが、この事件の処理と影響が日露戦争へとつながっていくのです。まず日本は義和団事件の鎮圧を認められ、世界から「極東の憲兵」と呼ばれるようになりました。

これに注目したのがイギリスで、ロシアとの関係が悪化していたイギリスは日本との同盟を望んで日英同盟を締結、日本はイギリスという頼もしい味方ができたのです。一方ロシアは満州・朝鮮への影響力が強まり、日本としてはもうロシアを捨て置けない状況になりました。

ロシアは日本が放っておけないほど影響力を強め、日本はイギリスを味方につけてロシアと戦える体制が整います。そしてついに日本がロシアに対して宣戦布告、1904年に日露戦争が勃発したのです。遼東半島獲得の権限を奪ったロシア、日本はその恨みと高めた軍事力で戦争を有利に進めます。

日本は日露戦争の前哨戦となる仁川沖海戦で勝利、さらにロシアの重要補給地点である旅順を占領、そして両軍60万人の兵士が入り乱れた奉天会戦でも勝利。もはやロシアの残す切り札は最強のバルチック艦隊のみであり、日本海海戦にてこれも見事撃破した日本は勝利を決定づけました。

とは言え、日本は既にこの戦争で国家予算を遥かに凌ぐ費用を費やしており、実質戦争の継続は難しい状況になってしまいます。一方のロシアも切り札を失ったことで日本と戦える余力はなく、両国のこの状況を把握して仲介に入ったのがアメリカの大統領・ルーズベルトでした。

ルーズベルト大統領の仲介によって、1905年にアメリカのポーツマスにてポーツマス条約が締結、日本とロシアの講和を目的としたこの条約は日露講和条約とも呼ばれました。条約調印における日本側の代表は外務大臣・小村寿太郎、ロシア側の代表はセルゲイ・ヴィッテです。

この条約について会議された場所も調印された場所もアメリカのポーツマス。しかし、いくらアメリカの大統領が仲介に入ったとは言え、日本とロシアの問題をアメリカの地で話し合うのはいささか不自然に思えるかもしれませんが、これには理由がありました。

日本はロシアに勝利したものの、アメリカと戦えば勝ち目がないのは承知しており、そのためアメリカとは友好的な関係を望みます。そこで外務大臣・小村寿太郎はルーズベルト大統領に中立の友誼的斡旋を依頼、要するに「友情のよしみで両国の間を取り計らってほしい」と頼んだのです。

外務大臣・小村寿太郎の頼みはアメリカにとっても都合の良いものでした。圧倒的な軍事力を誇るアメリカも、アジアで自国以上に強い国を現れることは望んでいません。そのため、日本の頼みを聞けば日本もまたアメリカの言うことを聞いてくれるだろう……つまり日本が牙を剥く心配がなくなると考えたのです。

こうして、ルーズベルト大統領は日本とロシアの講和条約の会議をする場にポーツマスを選びました。ポーツマスは軍港であるため警備がしやすく、また別荘が立ち並ぶほどの避暑地であることから会議や条約調印の場にふさわしく、そこでアメリカの中でもこの場所が選ばれたのでしょう。

そしてポーツマス条約の締結、ただこれは日本に有利な内容となっている一方で納得できない部分もありました。また、ロシアもポーツマス条約の締結後は国内の平和が乱れており、日露戦争終結後のポーツマス条約締結は、日本もロシアも大きな問題を引き起こすことになるのです。

ポーツマス条約の内容は主に6つ。具体的には「日本の朝鮮半島における優越権をロシアは認める」、「ロシアは樺太の北緯50度以南の領土を永久に日本に譲渡する」、「ロシア沿岸の漁業権を日本人に与える」など、いずれも日本に有利なものになっています。

ちなみに、他には「日本・ロシアの両国の軍隊は鉄道警備隊を除いて満州から撤退する」、「ロシアは東清鉄道の内、旅順から長春間の南満州支線と付属地の炭鉱の租借権を日本へ譲渡する」、「関東州の租借権の譲渡」などの内容が含まれていました。

このように日本が有利な条約になっているのは日露戦争に勝利したゆえの特権でもありますが、ただポーツマス条約の中にはロシアの賠償金の支払いが含まれていません。もちろん、日本は賠償金を要求しましたがロシアはこれを拒否、日本もそれ以上の要求はできませんでした。

ロシアは賠償金の支払いを強固な姿勢で拒み、どうしても要求するなら戦争を続けても良いとまで考えます。ロシアに勝利した日本でしたがこの挑発に乗るのは賢明ではなく、なぜなら小さな島国である日本は長期的な戦争になると兵力や兵器などの点で不利だったからです。

そのため、日本はロシアが賠償金を支払わないことを認めるしかなく、案の定日本の国内では激しい暴動が起こってしまいました。代表的なものとして、1905年の日比谷焼打事件が挙げられ、これはポーツマス条約に反対した国民が日比谷公園に集まって起こった事件です。

頭山満・河野広中らが主催した日比谷公園のポーツマス講和条約反対国民大会、これに集まった多くの国民が暴動を起こし、警察署や新聞社や内相官邸などを次々と焼き打ち。日比谷焼打事件は翌日に戒厳令がしかれるほどの大きな事態となりました。

アメリカのルーズベルト大統領の仲介によって講和に至った日露戦争、講和で終結したという点では戦争の勝敗は引き分けでした。しかし、実質ロシアは戦いにおいて日本に敗れており、戦争に費やした莫大な費用のため国民の生活は貧しくなって暴動が起こります。

その中でも、特に有名で大規模な暴動となったのが血の日曜日事件でしょう。ロシアの神父が生活が貧しくなる国民のために立ち上がり、生活改善を訴えてデモを起こしたのです。これに対して当時のロシア皇帝・ニコライ2世は武力による鎮圧を図ろうとしました。

これに怒ったのは国民、生活改善を訴える必死のデモに対して武力行使など言語道断。皇帝の命令に怒った国民によってロシア第一革命が起こります。多くの労働者と農民が立ちあがったことで革命はロシア全土に広がっていき、国民は憲法制定による立憲君主制の確立や国会の開設などを要求したのでした。

収まる気配のない大規模なロシア第一革命、さすがの皇帝もこれほど大規模な国民の訴えを無視できず、やむなく要求の大半を受け入れる形になりました。要求どおり議会を開催したことでロシア第一革命は収まり、何とかロシアに平和を取り戻すことができたのです。

しかしその平和はほんの束の間、ロシアでは第一次世界大戦を挟んでさらなる暴動と革命が立て続けに起こるようになり、事態を深刻と捉えたニコライ2世は皇帝を退位しました。そして、ロシアはこれまで300年以上続いていた帝国の歴史を終えることになっていきます。

思えば三国干渉をきっかけに日本に敵視されたロシアでしたが、日露戦争で実質敗北を喫してしまい、ポーツマス条約では不利な内容を承諾せざるを得なくなりました。戦争に費やした費用は国民の生活を貧しくさせ、それが暴動や革命につながって帝国自体を終わらすことになってしまったのです。